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2016年8月12日金曜日

ワタシの利用する投資信託についての自画自賛シリーズ(番外編③)なぜセゾン投信を全売却したか?

ワタシが資産運用で現在買っている投資信託を、ひとつづつ、自画自賛するシリーズ。

今回は、なぜか恒常的なアクセスをいただいている不思議な過去記事

相場高騰?!セゾン投信の全資産を売却しました。

ということで番外編その③なぜセゾン投信を全売却したか?です。

今の資産構成にセゾン投信はありません。

ようやく辿りつけた感のある資産構成

とりあえず、この(↑)記事で紹介した通り、ワタシの資産構成と、定期定額積立の状況は以下のようになっています。

カブドットコム証券の積立機能で、同じ投信を月に何度も積立日を指定できることから、1日から31日まで毎日積立を徹底活用しています。
  • 世界経済インデックスファンド 60% 1000円/日
  • ひふみ投信 4% 10000円/月
  • 結い2101 1% 10000円/月
  • SMTアジア新興国株式インデックス 1% 500円/日
  • 野村DC外国株式インデックス 8%  23000円/月 ※個人型確定拠出年金2号保険者の上限金額
  • eMAXISバランス8資産均等 1% 最初に買ったまま
  • 現預金 25%
という定期定額積立を淡々と続けています。

ワタシがこのブログでオススメしているのは、
  1. セゾン・バンガードグローバルバランスファンド
  2. eMAXISバランス8資産均等
  3. 世界経済インデックスファンド
のいずれかの国際分散投資の安価で運用総資産額が大きなファンドを8割9割で占めるように構成し、あとは日本株のアクティブファンドや新興国インデックスファンドなどをカレーライスの福神漬程度に持つというものです。

ですから、セゾン・バンガードグローバルバランスファンドとセゾン資産形成の達人ファンドをなぜ全売却したか。

とにかく、電車の吊り広告や新聞の雑誌広告の見出しなど、投資、投資と字が踊りまくり、相場が加熱していたからです。

当時、セゾン投信に、ン千万円の投資をしており、ワタシが投資した元本額に対して、+70%もの評価額を叩きだしており、一気に売ろう!と思ったのです。

50歳近くになってきて還暦があと10年ちょい、というところまで歳取ると、大暴落って怖いですよね。ここまできて今さらというか。

それよりも、売り逃げというか、もらうものはもらうという考え方を取りました。

相場はすぐ冷えるから、冷えてから買って口数を殖やしておこうと。

口数は売らないかぎり減ることはありません。

【長所】
  • 今日に至る資産額の大きな根幹となった。
  • 売る度胸がついた(セゾンの場合、売却指示してから、結構日数がかかる。)
  • 老後に資産を取り出す時、一気に売るのは止めようと思った。
  • 毎月の積立が高値掴みの連続だった忸怩たる思いにピリオドを打てた。
【短所】
  • 売却益にかかった税金は、ものすごい額だった。
  • 翌年度の住民税が最高限度額になってしまった。
  • 国民年金保険料が最高限度額になってしまった。
と散々な目に遭いました。

セゾンを売って、セゾンを買い直す予定ではあったのですが、考えなおしました。
  • マザーファンドの大きさだと、eMAXISシリーズや、世界経済インデックスファンドのSMTシリーズのマザーファンドの方が1兆を超えていてセゾンを大きく凌駕している。
  • 少しでも信託報酬が安い方がいい。
  • セゾンは、日本やアメリカの占める率が大きい。日本は実際、世界に占めるGDPは7〜8%程度なので、日本への投資割合は10%程度でいい。
  • 将来の新興国の経済成長を期待して、新興国の割合の大きめのバランスファンドがいい
という考えから、セゾン2ファンドに投資していたお金を全て世界経済インデックスファンドに投資して、これを主軸にするという今日あるカタチにしたと。

あと、ワタシが売却した直後に、セゾン投信が、クレディセゾン100%出資から日本郵政から40%の出資を受けることになったのも、直販投信として、投資界のベンチャとしては致し方ないことかと思ったのですが、経営に何らかの影響もあるかも知れないと思いました。

<結論>
バランスファンドは好きに決めればいい。


4 件のコメント:

  1. <誤って一旦消去してしまったので代理投稿します>

    アルパカ2号さん

    こんにちは。
    >翌年度の住民税が最高限度額になってしまった。
    >国民年金保険料が最高限度額になってしまった。
    とありますが、特定口座ではなかったという事なのでしょうか?もし、そうなら理由を知りたいです。

    返信削除
    返信
    1. アルパカ2号さん、こんにちは。
      コメントありがとうございます。
      特定口座だったので、源泉徴収ありました。
      その上で、翌年度の住民税や国民年金保険料は、前年度の所得で決まるので、源泉徴収後の所得が算定根拠になってそれでもなお、最高限度額になってしまったということだと思います。
      またコメントくださいね。
      今後とも弊ブログをよろしくご愛顧くださいませ。

      削除
  2. 返信ありがとうございます。
    再度の質問です。特定口座の源泉徴収有りならば、確定申告の必要がなく、住民税や国民年金保険料に影響が無いという認識でいます。(税率約20%)

    つまり、ただ単にいっさんの本業での所得が多い為であり、全売却の短所にはあたらないと思うのですが…。何かを勘違いしている点があれば指摘願います。もしかして、特定口座の源泉徴収無しでした?

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    1. 特定口座の源泉徴収で売却益に課税されますよね。
      でも納税した後の売却益が所得として残るわけです。
      それがその年のワタシの収入ですよね。
      ですので、その収入が翌年度の住民税と国民年金保険料の計算根拠になったという理解です。
      その年の本業の取得はありませんでした。

      削除

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